noteのコンテンツは経費にできるのか？勘定科目はなんだろう？

2016年1月11日2018年6月25日経費

どうも！noteを使いたての@xi10jun1です。

作成したコンテンツを無料公開したり、販売できるサイト「note」。友人がコンテンツを100円で販売したので、購入してみました。

で、実際に購入したのですが気になることが。

「これ経費にできるのだろうか？」

noteのコンテンツは経費にできるのか？

noteではマンガ、コラム、小説、写真、音楽の5つを主なコンテンツとして、無料または有料で公開されています。

有料のコンテンツを購入したときに経費にするには、それが「事業に必要な支払であるかどうか」が焦点になります。つまり「あなたの事業に関係ありますか？」ってことです。

なので、購入目的がはっきりしていれば経費にできるってことです。「参考資料として購入した」とか、「宣材用として販売されていたので購入した」などです。

noteのコンテンツ代の勘定科目はなんだろう？

では、noteで購入したコンテンツの勘定科目はなんでしょうか？

※noteのコンテンツがどのような用途で使用されるかによって、勘定科目は変わります。以下、当てはめる勘定科目は一概には言えません。

マンガ、コラム、小説、マガジン(定期購読)

通常の現物の書籍であれば、マンガ、コラム、小説、マガジン(定期購読)などの勘定科目は、「新聞図書費」として計上できそうです。

noteのコンテンツは電子媒体になりますが、購入後もネット上やスマホなどに保存されていますので、現物と同じく「新聞図書費」で計上しても問題ないでしょう。

もちろん、それが業務に関係していなければなりません。

写真

noteで購入した写真を宣材用として用いるなら「広告宣伝費」、観賞目的などその他の目的で用いるなら「消耗品費」や「雑費」などと計上するのが考えられます。

noteではコンテンツを購入すると、登録したメールアドレスに届いたメールからでも購入内容を見ることができます。noteのコンテンツは電子媒体に残るので、上記のように計上しても問題はないと思います。

再度書きますが、それが業務に関係していなければなりません。

音楽

こちらは「消耗品費」または「雑費」ですかね。

本来、作業場や社内のBGMとして使う目的で音楽CDを購入したら、「消耗品費」あるいは「福利厚生費」になります。また、ブログやサイトを運営していて、その音楽を紹介するのに必要である場合は「雑費」など。

noteの場合は、音楽を説明するテキストも含めて1つのコンテンツ(商品)となるでしょうし、先ほども書いたように、noteのコンテンツは電子媒体に残ります。なので、「消耗品費」や「雑費」などが考えられます。

また音楽に限らず、対談音声なども同様です。

何度でも書きますが、それが業務に関係していなければなりません。

noteの注意点：領収書が発行されない

これは是非実装してもらいたいのですが、領収書(レシート)が発行できるようにしてほしいです。

クレジットカードで購入したのですが、領収書(レシート)が発行できなくて困っています。

ただ、クレジットカードの支払にはこんな話も。

インターネット上のクレジットカード払いの場合、後日クレジットカード会社が発行するカード利用明細書兼請求書が領収書として認められる事が多い。

引用元：領収書 – Wikipedia

クレジットカードの利用明細書は領収書として認められるってことに間違いありません。なぜならそれを領収書として認められなくしてしまうと、

• カード払いでも領収書発行が義務付けられる
• カード払いでも領収書には印紙を貼る必要性が出る

とならなくてはいけないためです。

引用元：クレジットカードの利用明細を領収書として代用することは可能なのか？確定申告の時に役立つクレジットカードと領収書の話。 – クレジットカードの読みもの

後日発行される利用明細が領収書の代わりになるんですね！

でも、やっぱり購入した時点で領収書は欲しいもの。

実装されたら追記します。

まとめ：分からないときは税理士ドットコムへ

以上、僕なりの見解ですが、再三書いています通り、noteのコンテンツは電子媒体として記録が残ります。

電子書籍同様、マンガ、コラム、小説、マガジン、写真、音楽(対談)も、用途に合わせて勘定科目に振り分ければ問題ないでしょう。

どうしても分からない場合は、税理士ドットコムで質問するか検索すると事例が出てきますよ。

→税理士ドットコム

※警告：事業用クレジットカードについて

一般向けのクレジットカード(楽天、Yahoo!、リクルート、イオンなど)は、規約上、事業(ビジネスカード)用として利用してはいけないことになっています。

個人事業(フリーランス)でクレジットカードを使うなら、管理や信用の意味でも法人(ビジネス)カードにしたほうがいいでしょう。

そこでビジネスカードとして次の2枚を作ってみましたので、参考にしてみてください。