マスコミの悪質な取材の対処方法としてやり取りの全てを記録する

その他いろいろ

みなさんどうも取材拒否。お問い合わせフォームでは某マスコミの取材はお断りしている@xi10jun1です。

悪質なマスコミの報道体質は相変わらず変わらないようで、連日のようにツイッターの有識者に突っ込まれていますね。

で、たまに回ってくるのが『編集のせいで、言ったことと違う内容にされて報じられて迷惑している』というもの。この対処方法としてはもう『やり取りの全てを記録する』しかありません。

マスコミの好き勝手にさせないようすべての記録を残す

マスコミの取材を受ける前に、こちらからもこう提案します。

『言ったことと違う内容で報道されないよう、あなたたちとのやり取りの全てを録音録画によって記録しますがよろしいですか?』と。

ツイッターでよく出てくる『編集のせいで、言ったことと違う内容にされて報じられてしまった』という事態を避けるためには、こちらからも取材の様子を残しておいて『これが私の言ったことです。』と証拠を提示できるようにするのです。

何しろ証拠が残るわけですし、できれば社名、部署名、顔、名前も全て記録できればよいですね。それでも伺いたいという姿勢であれば、遠慮なく記録しながら取材を受けてもいいでしょう。

逆に『じゃあいいです』となれば、つまりそれは『都合よく編集する意図がある』ということ。それにそれだけの覚悟もなく、『いいように利用できる素材が撮れればそれでいい』と思っているから『じゃあいいです』なんて引き下がるわけです。

例えばツイッターでマスコミのアカウントから写真の許諾を求められた人が、『利用料金はこれくらいです(普段マスコミが自社サイトで提示しているのと同じくらいの金額を請求する)』と提示されるや否や、簡単に引き下がる画像が回ってきます。

ルールがあるのでしょうけど、少なくとも『金払ってでもいいからツイッターからの写真を持ってこれるようにする』なんて動きがないんですから、つまりそういうことでしょう。

マスコミの悪質な報道加害行為は信用リスク

彼らにとっては数字を取ることが全てですから、そのためにあらゆる手段を取ります。

とにかく

  • センセーショナルであること
  • 注目されること
  • 不安を煽ること

が第一。

そんな彼らですから、報じた内容の倫理的・科学的な正誤、世間の安心・安全、それこそ取材対象の保護のことなど考えていません。東日本大震災はもちろん、このコロナ禍でさえ未だにマスコミによるデマ、ミスリード、フェイクニュースが止まないわけで、彼らによる報道加害行為には枚挙に暇がありません。

日本のテレビに至ってはほとんどが左寄りで、政府与党を攻撃さえできればいいと思っている節があります。与党の不祥事は連日報道しても、野党のそれはほとんど報じられませんからね。

さらに未だに『政権を監視する』なんて時代遅れの意識が残っています。もう自分たちが監視される側の時代なんですが、それすらも分かっていない。

例えば最近だと、朝日新聞のカメラマンが望遠レンズの圧縮効果を使って、品川駅で人混みがあるかのように見せよう撮影してたら一般人に撮られて炎上していたのがいい証拠。『そういうふうに見せよう』なんてやり方がもう通用しない時代だということに、まだ気が付かないんですから驚きです。

マスコミはほとんど責任を取ってくれない

しかしそういうマスコミから取材を受けることを考えたとき、もし間違った情報が伝わってしまい自分の身に危険が及んでも、彼らは一切責任を取ってくれません。

それはマスコミによる報道加害行為には、明確な刑罰がないからです。東京新聞の記者が起こしたように、取材対象に対して机をたたいて怒鳴るようなよっぽど悪質な取材でない限りは、直接罪に問えない状態が続いています。これが報道の自由とは笑止千万ですが、これが現状なのです。

国はもっとマスコミの報道責任を問える法律を作ってほしいのですが、優先順位が低いのと『報道の自由がー』とうるさい人達がいるので、なかなか進まないのでしょう。

まとめ:マスコミから自分の身を守る時代なので全て記録を

マスコミの悪質な取材や報道のせいで、人生が狂わされた人達は大勢います。

それはマスコミに対して直接刑罰を処せる法律、とりわけ取材対象を保護したり、誤った情報を流した際に罰金や罰則を科したりする決まりがないからです。与党系の政治家はいつもそうでしょうし、『こんなこと言ってない』『一番大事なところなのにカットされている』という一般の人の声も珍しくありません。

しかし今はスマホもありますし、記録媒体も優秀な機材がたくさんあります。マスコミから自分の身を守るためにも、『万が一変な編集したら、やり取りの記録全部公開するからな!』という意思表示のためにこちらからも録音録画をすべきです。

あともし会見をするのであれば、こちら側からライブ配信するのも有効な手段でしょう。どこのマスコミの誰がどんな質問をしていたか、特に悪質な記者の顔と名前がすぐに分かりますからね。これこそ公平公正平等な報道ってもんです。

これからは防災の1つとして、マスコミ対策のあり方も考えたほうがいいですね。

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※このメッセージは1年以上前の記事(当記事最初の更新は2021年5月16日)に出るものです。最新の情報と異なる可能性がありますので、公式サイトへアクセスするか別途お調べください。