景気悪化には大規模な財政出動があるから株価が大きく下げたら買いの新常識

2020年8月9日2020年8月10日ブログ,ライフハック,株

みなさんどうもデフレーション！さっさと消費税を減税してほしい@xi10jun1です。

新型コロナウイルスの話題で今年はもちきりですね。もう流行語大賞もコロナ一色でしょう。

で、相場の世界に目をやると、これからは株価が大きく下げたときの反動で儲けられないといけないようです。

コロナ後の株価上昇はリーマンを教訓にしている

リーマンショックの経験から、各国とも財政出動や金融緩和、補助金や貸付といった経済への下支えがかなり迅速に行われたところがあります。

事実、日本の株価でさえ、一時は16,000円台だったのが今や22,000円台で推移しています。リーマンショックや数々大暴落を経験しているベテランのほうが。今回のコロナ相場ではかえって儲かっていないのではないでしょうか？

これはある意味成功体験の一つとして歴史に残るでしょうから、これからコロナ以外の大きなリスクが生まれても大規模な財政出動を迅速に行えばいい、という話になります。

どのくらい株価が大きく下げたら買いか？

しかし実際に、今回のコロナ級やリーマンショック級といった未曽有のリスクが表面化して株価が大幅に下落した場合、どのくらいの位置を目安に買いを入れればいいのかが問題です。

今回のコロナのケースで言えば、日経平均なら高値の約24,000円→約16,000円台だったので約33%の下落幅になります。下落幅だけならリーマンショックのほうが割合が大きく、約18,000円台→約8,000円台と約55%ほどの下落でした。

これから財政出動が相場の新常識となるならさすがにもう50%以上のドカ下げは考えにくいので、日経平均なら30%前後の下げが目安になるのかなと。

まとめ：コロナレベルの下げが来たら30%下げたら買い

なので日経平均なら30%以上下げたら一旦は買い、もし50%下げるようならナンピンで買い増し、のような戦略が取れるでしょう。

もちろんそんなに簡単に相場は動きませんし、これからは『大きなリスクが生まれたら迅速な財政出動が効く』ことが分かってきたので、株価が回復するのも早まるかもしれませんね。