IMFの公式サイトから各国のGDPや経済成長率を調べる方法と手順
どうも！データ大好きな@xi10jun1です。
公式のデータをブログなどで用いたいとき、公的な機関のサイトからエクセルのデータをダウンロードしたり、引用したりしますよね。
今回はそのなかでも、IMFの公式サイトから各国のGDPや経済成長率を調べる方法と手順を紹介します。
IMFとは？
知らない人はまずいないと思いますが、軽く解説を。
IMFとは「International Monetary Fund」の略称で、日本では国際通貨基金と呼ばれています。為替相場や金融の安定を目的に創設された、国際連合の一機関です。
本部はワシントンD.C.。
加盟国は現在188ヵ国。
公式サイトはもちろん英語
当たり前ですが、公式サイトは英語で書かれていますので、基本的には英語の表記のままサイトの解説を進めていきます。
実際にこの方法を使うときは、ブラウザのURL欄にある翻訳アイコンをクリックして日本語に翻訳すれば、問題なく進めると思います。
IMFの公式サイトからGDPや経済成長率を調べる手順1：公式サイトにアクセス
今回は例として、中国の経済成長率(GDPの変化)のデータを出してみたいと思います。
まずはこちらのページにアクセスしてください。→IMF World Economic Outlook Database List
アクセスするとこのような画面が出てきます。
赤枠の部分に最新のデータへのリンクが出てきますので、そちらをクリックします。
今回は「World Economic Outlook Database October 2015」(2015年10月 世界経済見通しデータベース)ですね。
するとこのような画面になります。
赤枠の「By Countries (country-level data)」(国レベルのデータ)をクリックします。
IMFの公式サイトからGDPや経済成長率を調べる手順2：国を選ぶ
すると、地域を選ぶ画面になります。
G7やユーロなど、比較的データの需要が多いと思われるジャンルは独立して表示されていますね。
今回は中国なので、「Emerging and developing Asia」(アジアの発展途上国と新興国)を選択します。
今度は、アジアの各国を選択する画面になります。
はじめにこの画面に来たときは全ての国にチェックがついているので、画面上の「Clear All」で一旦すべてのチェックを外し、該当の国にチェックを入れましょう。
今回は中国1国なので、「China」にチェックを入れて次に進みます。
この時、次の画面に進むには、画面右側の「Contenue>」をクリックします。
IMFの公式サイトからGDPや経済成長率を調べる手順3：表示したい指標を選択する
引用元：Select Subjects
次は、表示したい指標を選択します。
この画面ではGDPの他、(通貨一定の)一人当たりGDP(Gross domestic product per capita, constant prices)、総労働力に占める失業率の割合(Unemployment ratePercent of total labor force)なんかも選択することができます。
今回は中国の経済成長率なので、赤枠の「Gross domestic product, constant prices」(国内総生産、一定の価格の増減率)にチェックを入れて次に進みます。
IMFの公式サイトからGDPや経済成長率を調べる手順4：指標の表示形式を選択する
最後に、表示させる指標の詳細設定をします。
特に必要だと思われるのは、赤枠の「Date Range」(データの対象期間)です。
Start Yearで開始年を、End Yearで終了年を選択します。
「Advanced Settings (Optional)」(詳細設定)以下はオプションの設定項目ですが、特に設定しなくてOKです。
最後に、「Prepare Report>」でレポートを表示させます。
IMFの公式サイトからGDPや経済成長率を調べる手順5：結果表示とエクセルのダウンロード
これでレポートが表示されました！
今回は中国の成長率を1980年～2020年まで表示させましたが、画面からはみ出すことがあります。ブログに載せる際は、表で作成したのち、引用符で囲い、「引用元」「出典」などと明記しておきましょう。
なお、画面下にあるエクセルのマークから、データをダウンロードすることができます。
まとめ：公的機関のデータを使おう
IMFのサイトでなくとも、ブログでデータを用いたいときは、なるべく公的機関が出しているデータを活用しましょう。数字が正確ですし、信頼度が高いですので。
日本なら日銀、経済産業省、厚生労働省など、各専門機関や中央省庁の公式サイトに行けばデータが見つかるはずです。
外国の数字なら、特に経済成長率などを用いたいときは、IMFのサイトが最適かと思われます。
～注目：M&Aマッチングサービス～
現在、景況感の悪化に伴い、M&Aマッチングサービスで事業やサービス、メディアを売却する動きが出ています。下記記事に詳細をまとめましたので、資金繰りの案としてご検討ください。
→[2020年最新版]事業や資産の売却(資金繰り)に使えるM&A(事業継承)マッチングサービスまとめ
スポンサーリンク
当ブログのスポンサー